ビットコインで人助けができるのご存じでしょうか？

日本赤十字社にbitFlyerからビットコインで寄付ができるんです。

暗号資産（仮想通貨）ビットコインの寄付とは？
メリットやデメリット・支援の仕方などを徹底解説

ビットコイン寄付とは？

2022年の初旬に攻撃をうけたウクライナ政府のゼレンスキー大統領がTwitter上で暗号資産（仮想通貨）寄付を呼び掛けたことで、世界中の人々が広く知るようになったのもありますが、素早く確実に支援金を届ける手段として暗号資産（仮想通貨）寄付は大変注目されました。

ビットコイン寄付のメリット

すぐに送金できる

インターネット上で流通している暗号資産（仮想通貨）は、銀行などの金融機関を介さず送金可能です。

そのため、従来の寄付や募金に比べるとはるかに早く送金できます。

実際、ウクライナの例では募集開始から1週間で987万ドル相当のビットコインが寄付されました。

ブロックチェーン上に履歴がのこる

Web3 では当たり前になってきましたが、ブロックチェーン技術を用いたビットコイン送金であれば記録が残ります。

ということは、支援を受けた方があなたの行動を確認できたりもするので、いつかいつか遠い先の未来にコンタクトしてくるなんてことも無きにしも非ずな世界なわけです。

また、自分が寄付した通貨が確実に相手に届くのを確かめることができるのです。

ビットコイン寄付のデメリット

寄付先が限定されてしまう

現状はコンビニレジの横などに募金箱や、街頭募金、クラウドファンディングなどがあり、様々な寄付先がありますが、ビットコイン寄付はまだ導入しているところが少ないため、寄付先も限定的なのが実状です。

bitFlyerでは日本赤十字社やウクライナ支援団体への寄付に限定されています。

今後、支援者が増えればクラウドファンディングのように色々な事業、団体に支援の手が差し伸べられるようになると思います。

必要な人に必要なものが早く届く様な仕組み作りが必要です。

ビットコイン寄付の方法

ビットフライヤーのビットコイン寄付プログラム

bitFlyerでは、日本赤十字へ寄付をしています。

3か月に1回、個人からの寄付ではなくbitFlyerが金額をまとめて全額寄付しています。

日本赤十字の活動について知りたい方は、日本赤十字の公式サイトでご確認ください。

ビットコイン寄付の税金

日本円での寄付は税控除の対象内となっていますが、ビットコインなど暗号資産（仮想通貨）寄付は税控除対象外なのが現状です。

つまり、税金を支払わなくてはいけない。

そしてもらった側も現金化した時点で税金がかかる…

暗号資産（仮想通貨）による寄付が免税になると災害の復興支援などにもものすごく役立つと思うのですが、現状は税金が取られる仕組みとなっています。

ビットコイン寄付はビットフライヤーでのまとめ

自分が何もなく暮らしているときは気づけないけれど、困っているときは人の援助はとっても有難いものです。

困っている闇を抜け出せたとき、恩返しというか、人にやさしくできる人になりたいものですね。

そんな方はぜひbitFlyerのビットコインドネーションで寄付してみてはいかがでしょうか？